太陽光発電の普及が国益になる

原子力がなくては日本社会が成り立たないので、太陽光発電だけに研究費を投入することは出来ず、原子力にも資金を使わなければ、この先数十年で日本は潰れてしまいます。

再生可能エネルギーとして、太陽光や風力、地熱や潮力などがありますが、それらの研究に全ての費用を当ててしまうことで可能で、そうすることで再生可能エネルギーだけで社会を実現することが出来ると感じるかもしれませんが、それは私たちが生きている間に可能に成ることはありませんので、並行して考えていくのが適切です。

また、政治的な要素も強いと思っており、各家庭や企業が独自で自宅や自社のエネルギーをまかなえてしまう状況になって国税が減るので、国に取っての利点が無いので怪しいと言われる方もいましたが、これは完全なる誤解でして、むしろ太陽光発電を導入してもらったほうが国益になるというのが正解ですし、導入数を増やすことによって世界的な日本の立場が優位に立つことは間違いありませんし、評価が高くなります。

実際に計算してみると分かりますが、太陽光発電システムを導入するためには約250万円から300万円は必要になりますので、その際に掛かる税金を全世帯の4割程度で計算してみると、毎月定期的に支払っている税金よりも確実に国益になりますし、残りの6割からは今までとは変わらずに払われると考えれば、答えは明白なのです。

2011年11月08日 |

カテゴリ:太陽光発電

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